Area deprivation index（地域剥奪スコア）というものがある。
その地域の貧困層の割合、一人暮らしの高齢者の割合、ひとり親家庭の割合などから計算されるもので、その地域の「裕福さ」の度合いを表すイメージだ。
このようなスコアが、地域の健康状況と相関しているという研究結果が出ている。
発端は経済学からのようで、『年収は「住むところ」で決まる』という書籍もある。このように、経済状況や健康状況に、地域が果たす役割は大きいのではないかと最近考えられているようだ。
筆者はこの視点から、東京の住所について分析しています。東京のなかにも随分と意識の違いがあるようで、特に東西に住む人の意識は全く相容れないものだと筆者は指摘する。
都心部（皇居から5キロと定義）への人口集中は、戦後から一貫した流れだが、現在は中心から東側の人口増加率が高まっている。
これは、郊外の持ち家から通勤するスタイルから、より利便性の高い都心でのライフスタイルを重視するようになったことが原因だという。
