少し毛色の違う、看護・介護系の本。
職人技のような気もするが、考案者の先生は普及させようと熱心に活動しているようだ。
後半唐突に介護移住の話になるのは面白い。いくらユマニチュードって言ったって、さすがに移住による身体的・精神的なダメージ大きそうだ（「リロケーション・ダメージ」というらしい）。
というか、福島の二次的健康被害はほぼすべてこのリロケーション・ダメージに帰着されるわけで、その大きさは身にしみて感じる。
いる「軽度認知障害（ＭＣＩ）」の人が約４００万人いると推計され、認知症とその予備群を合わせると65歳以上の高齢者の実に４人に１人、８００万人以上
私が本当に実感していたこれまでのケアとの最も大きな違いは、医療や介護の現場で、ユマニチュードを活用したケアが始まるといつも感じる〝空気感〟の違い
中核症状は、その進行を遅らせることはできても、認知症である限り、症状を完全に取り除くことはできません。 しかし、行動・心理症状は、認知機能の低下が進むにつれ、必ずしも悪化するものではなく、適切なケアが行われることで症状が治まり、穏やかに過ごし続けることは可能なの
のが、「オートフィードバック」というユマニチュードのコミュニケーション技術
２０１０年に行われた調査では、パリの南にある70人の重度の要介護者が入居する老人ホームにユマニチュードを導入したところ、入居している高齢者が健康を害して医療機関に入院する日数が、のべ４５７日から２６５日と前年の58％に減少している
攻撃的と言われる場合、ほとんどが防衛的な反応をしているだけなのです。
・ユマニチュードのアプローチは母親と赤ちゃんの関係に共通するところが多いですね？
「私は、寝たきりの90％は、『医原性』だと考えています。
スケジュール通りに決められた時間にケアできる人が優秀な看護師だとされてきました。
声のトーンを聞き分け、「優しい声」を「好き」だと感じ、「怒った声」は「嫌」だと感じる機能は、認知症の症状が進行しても、比較的残されている可能性が高いこと
ジネストさんによれば、あまりにも長期に寝たきりの状態が続いてしまったケースや、認知症の中でも「前頭側頭型認知症（ピック病）」など、ユマニチュードによるアプローチを行っても、比較的効果が表れづらい場合はある
２０２５年に団塊の世代が75歳以上になると、２０１０年に11・１％だった75歳以上の人口割合は、２０２５年に18・１％まで増加し、75歳以上人口は２２００万人余りで高止まりを続ける
厚生労働省がまとめたデータによれば、一人当たりの生涯医療費２４００万円の内、70歳以上で全体の49％を使い、そのピークは75歳から79歳であることが分かります。
杉並区が考えたのは、静岡県南伊豆町にあった区の療養学校の跡地に、特養を建設しようという計画。
制度の改革を進めることを答申し、遠隔地特養の実現に向け、一歩踏み出した形
山形県最上郡舟形町では、「特養を地方に整備すれば、コスト面でも都会の10分の１ですむ。都会と地方の問題を一気に解決できるウィンウィンの政策」（奥山知雄町長）だとして、若者世代の減少で廃校になった小学校の跡地を、介護施設の用地として無償で提供するなど、町をあげて介護移住を進めています。
距離の遠さから家族との関係が疎遠になることや、身近な家族がそばにいないため、症状が急変した場合、延命治療の判断を施設の担当者が行わなければならなくなること、そして、方言が分からず友人もいない環境に、高齢者が突然、放り込まれることで、認知症の症状が悪化したり、うつ症状が出てしまう「リロケーション・ダメージ」と呼ばれる問題が生じるなど、遠隔介護のもたらす深刻な課題も浮かび上がりました。
日本には、現在約35万床の精神科病床がありますが、これは世界の精神科病床数の２割近くを占める数字
35万床の精神科病床のうち９割が民間の精神科病院の病床だというのも日本の特徴
近年、減少している統合失調症の入院患者数を穴埋めするかのように、認知症の人の入院が増えている
東京都健康長寿医療センター研究所が65歳以上の高齢者を対象に２年間、追跡調査した結果では、外出頻度が１日１回以上の人に比べ、２、３日に１回程度の人の認知症の発生リスクは１・58倍。 １週間に１回程度の人は、３・49倍に跳ね上がります。
各地の地域デビュー講座で講師を務めているシニアライフアドバイザーの松本すみ子さんは、地域での人間関係をうまく作れない人には、いくつかの共通点があると言います。 例えば、・過去の経歴をひけらかし、自慢話ばかりするタイプ・女性がリーダーだと、不機嫌になるタイプ・気の合う人を囲い込み、派閥を作りたがるタイプ・雑用は他人に押しつけるタイプ……など
これらの取り組みの土台になっているのが、和光市で全ての高齢者を対象として３年に一度、行われる記名式のアンケートです。 何か生活に不便を感じていないか、日常的な交流はあるか、物忘れがひどくなっていないかなどから、その人がどのような困難をかかえているかが、具体的に分かるような質問になっています。 その結果を地区ごとの地域包括支援センターと共有、適切なケア計画の作成やどのような社会資源を作る必要があるかを知るための貴重な情報源となっている
介護予防の担い手として、ボランティアの育成に力を入れているのが、長崎県北松浦郡佐々町
